円満退社の秘訣

内定通知

選考試験を通過し、採用決定・内定通知を頂いたらなるべく早くに返答をするようにします。返答をせずにおくと、辞退したものと思われてしまう事もあるので要注意です。メールでもかまいませんが、見落とされるかもしれないことを考えると、やはり直接採用担当者に電話し、直接入社する旨を伝えるのが一番確実な方法です。電話が苦手な人も克服するチャンスです。

転職大阪隠れた有望企業

1. 直属の上司に退職の意思を伝える
2. 退職日の決定
3. 退職届の提出
4. 引き継ぎ、残務処理
5. 退社

退社準備

内定をもらい転職先が決まったら、在職中の場合は退職しなければなりません。退職の意思は直属の上司に、「相談」の形で伝えるべきです。退職願をいきなり出すのではなく、考えた末の結論で、意思はもう固まっていることを伝えます。円満退社のためには、2ヶ月前には退社の意思を伝えたほうが良いでしょう。就業規則で「退職日の1ヶ月以上前に退職届を提出すること」などの規定がある場合もありますので確認しておきましょう。

退職意思の明示

退職の意思はまずは直属の上司に伝える。相談の形で切り出し、退職したいことを伝えます。引きとめられる事もあるでしょうが、意思は決まっていることを伝えれば、わかってもらえるでしょう。

退職日の決定

担当する業務の後任への引継ぎ、残務処理など無理がなくキチンと引き継げるよう計画を立てる。退職日の決定は、現在の社内事情を考慮し決める事で円満退社へとつながります。関わっているプロジェクトが中途半端な時期に退社するのは好ましくないだろうし、転職するのであれ自分の責任は果たさねばなりません。 転職先への入社日がどうしても調整が出来ない場合は、その旨を上司に伝え退職日を調整してもらいましょう。

退職届

上司に口頭で退職の意思を伝えただけで退職できる事はなく、退職届の形で書面にして提出します。退職届は社長宛とするし、退職日を明記する事。

引継ぎ

どの仕事を誰に引き継ぐのか、スケジュールを立てて、確実に行うようにしましょう。退職日の3日前までに終わるようにすると、予定外のことにも対応できます。
・業務ごとにファイル、ファイルの保存先をまとめる
・書類はファイルに残し、どこに何があるかをわかるようにする
・取引先には後任と共に挨拶に出向く

顧客・取引先

顧客や取引先に自分から退職することを伝えてはいけません。 引継ぎの予定がないうちに退職することだけを伝わったのでは、取引先は困惑するでしょう。対外に退職を発表するのは会社の役割です。後任が決まり、上司から通達があるまでは、通常通り業務をこなすようにしましょう。

会社から受け取るもの

・雇用保険被保険者証
・離職票
・源泉徴収票
・年金手帳

会社に返却するもの

・康保険被保険者証
・社員証明証・名刺
・書類・資料・データ
・定期券